AIRPOSTを安全に
ご利用いただくために

スマートフォンにセキュリティ上の脆弱性があると、利用者が気付くことなくマルウエアへの感染や脆弱性を利用した攻撃を受けることがあります。サポートの切れたOS、Webブラウザーは使わず、最新のOSやWebブラウザー、アプリケーションソフトウエアを利用することで悪意ある攻撃からの防御となります。
お使いのスマートフォンのOS、Webブラウザー、アプリケーションソフトウエアの提供元サポート情報を定期的に確認して、常に最新のものに保つことをおすすめします。
自動的に最新のセキュリティパッチを適用する機能が備えられている場合には、できるだけその機能を利用することも有効です。

不正アプリ・不正プログラムに十分ご注意ください。OS提供事業者(Apple社, Google社)の推奨するセキュリティ設定を行いましょう。また、携帯電話会社もしくは信頼できるメーカーが提供するセキュリティ対策サービス・ソフトの導入も検討してください。
不正プログラムに感染した場合、スマートフォンに保存されている大切な情報を盗まれるなどの被害に遭う恐れがあります。適切なセキュリティソフトを導入し、安全な環境でご利用ください。
また、スマートフォンの紛失時などに備え、端末自体のロック解除に指紋や顔認証などの生体認証、またはパスワードなどによる保護を行ってください。さらに「＋メッセージ」のアプリ起動時にパスコードの入力を求める保護設定も可能です。

AIRPOSTと類似したWebサイトには十分ご注意ください。また、本サービスからの通知を装った、不審なメッセージに含まれるURLなどを開かないようにしてください。
本サービスからの通知を「＋メッセージ」で行う場合は、「＋メッセージ公式アカウントAIRPOST」からのみ発信します。公式アカウントであることを示すマークがアカウント名の右側に表示されていることをご確認ください。

本サービスよりメールによる通知を行う際には、@toppan.co.jp / @toppan-edge.co.jp のドメインからのみ配信します。メールは本サービスに対して、利用者からお問合わせを頂いた内容などへの回答のやり取りのみに使用します。お問い合わせなどを頂いていない場合、本サービス側から利用者にメールにて通知を行うことはありません。心当たりのないメールが届いた場合は添付ファイルを開いたり、リンクをクリックしたりしないようにしてください。
また、本サービスのWebサイトはhttps://airpost.toppan-edge.co.jp/から、お問い合せフォームはhttps://airpost-contact.toppan-edge.co.jp/から始まるURLにて提供されます。類似サイトなど、不審な点がある場合にはURLを確認し、氏名や住所などの個人情報をはじめ、パスワードなどの重要情報を入力しないようご注意ください。

間違って重要情報を入力してしまい、フィッシング詐欺被害を受けたことに気が付くタイミングとして考えられる状況は、AIRPOSTサイトにパスワードを入力したがエラーとなってログインできなかった（フィッシング詐欺犯罪者にパスワードを変更されていた）、ログイン後のマイページにある「手続き履歴」メニューに表示される手続き履歴に身に覚えのない手続きが記載されていたなどのケースが考えられます。
このような不審な現象が起きた場合には、被害を最小限に抑え、二次被害を防止するために、速やかに関係機関などに報告・相談を行ってください。
詐取された情報に応じてAIRPOSTコンタクトセンターのほか、関連する金融機関やクレジットカード会社などの事業者へ連絡を取り、当該アカウントの利用停止などの対応を依頼してください。

フィッシング詐欺被害に遭ってしまったときの問い合わせ、相談、情報提供などについて

• （1）AIRPOSTコンタクトセンター、または関連事業者への連絡
  本サービスに関する情報を詐取された疑いがある場合は、AIRPOSTコンタクトセンターへご連絡ください。その他の金融機関やクレジットカード会社などの関連事業者への連絡方法については、事業者各社のホームページなどをご覧ください。
  AIRPOSTサービスサイト「お問い合わせフォーム」：https://airpost-contact.toppan-edge.co.jp/inquiry/
• （2）警察への連絡（相談）
  金銭的な被害など、実質的な被害が確認された場合には、被害者の居住する地区の都道府県警察サイバー犯罪相談窓口（フィッシング 110 番）へ連絡してください。
  都道府県警察のフィッシング報告専用窓口一覧：https://www.npa.go.jp/bureau/cyber/countermeasures/phishing.html#contact
• （3）国民生活センターまたは各地の消費生活センター（相談）
  国民生活センターまたは各地の消費生活センターは消費生活全般に関する苦情や問い合わせなど、利用者からの相談を専門の相談員が受け付け、公正な立場で対応しています。
  国民生活センター：http://www.kokusen.go.jp/
  全国の消費生活センター：http://www.kokusen.go.jp/map/index.html
• （4）法テラス（相談）
  法テラス（日本司法支援センター）は国によって設立された法的トラブル解決のための総合案内を行っています。フィッシング被害に関して、法的トラブルに巻き込まれた場合には、法テラスへ相談してください。
  法テラス：https://www.houterasu.or.jp/
• （5）フィッシング対策協議会（情報提供）
  同様の被害拡大を防ぐため、フィッシング対策協議会へ情報提供してください。協議会では提供された情報を、事例調査や利用者への注意喚起のためフィッシング対策協議会ホームページ掲載に活用するとともに、対策機関との連携に活用しています。
  フィッシング対策協議会：https://www.antiphishing.jp/
  （電子メールアドレス：info@antiphishing.jp）

「＋メッセージ」は株式会社NTTドコモ、KDDI株式会社、ソフトバンク株式会社の登録商標です。